セカンドオピニオン制度を利用する

セカンドオピニオン制度を利用する

椎間板ヘルニアの場合、大抵は保存療法などで経過をみます。手術が適用されるのは約5%の患者さんしかいないそうです。日常生活に支障が出るほどの痛み・しびれがある場合、排尿障害がある場合など症状が重い場合に限られます。もし、椎間板ヘルニアの手術をすすめられたら、手術を受けるかどうかを決める前にぜひ利用しておきたいのがセカンドオピニオン制度です。
セカンドオピニオンとは、主治医以外の専門知識を持つ第三者の意見を求めること、またはその意見のことを指します。主治医の意見と食い違う場合、どちらの意見を採用するか患者自身で治療の方向性が決められるというメリットがあります。セカンドオピニオンを受けたいと思ったら、まずは主治医に申し出て紹介状やこれまでの経緯をまとめた診療情報提供書を作成してもらう必要があります。椎間板ヘルニアの場合には、レントゲンやMRI検査の結果も必要となりますので、必ずもらうようにしましょう。
必要な書類がそろったら、意見を求めたい病院・医師のもとを訪れ診察を受けてください。結果は主治医に報告し、治療の方針を話し合いましょう。主治医と意見が食い違った場合、医師を変えるのも一つの方法です。セカンドオピニオンを受ける際、保険が適用されない場合がありますので、確認しておくことをおすすめします。