セカンドオピニオン制度とは

セカンドオピニオン制度とは

腰椎椎間板ヘルニアを発症すると、急性期の激痛に驚き、このまま治らないのではないかと心配さえすると思います。

急性期の痛みは安静にしていることでやがて落ち着いてくるもので、それから医師の診断を受けても遅くはありません。

腰椎椎間板ヘルニアは、自然消滅することが多く3~4ヶ月で軽快していくため、医師は急性期に鎮痛薬を投与し、生活の指導をする程度です。

しかし、激痛が軽快せず酷くなってくるようであれば手術が検討されることもあります。
その場合、医師から説明を受けることになるのですが、患者としては別の医師の意見も参考にしたいと思うのは当然のことと思います。

その際によく使われるのがセカンドオピニオン制度です。

これは、「医者をかえる」ことではなく、 主治医との良好な関係を保ちながら、複数の医師の意見を聞くということです。

医療は日進月歩で、さまざまな治療法が新しく生まれています。
その中で、医師によっては自分の病気に対する考え方が、自分の思っている事と違うことがあるかもしれません。
また、病院の設備や医師の医療技術などの質に差があることも考えられます。

患者にとって最善と考えられる治療を、患者と主治医で判断するため、主治医以外の医師の意見を聞くことがセカンドオピニオンです。
結果的に病院や医師をかえることになる場合もあります。

日本人の気質では躊躇することが多い制度ですが、欧米ではこれは当然のことで、日本でも次第に普及のきざしが見えてきました。

アメリカでは、ガンを手術で切除するか、放射線治療を行うかという判断は、複数の医師の意見を聞いたうえで患者自身が判断することが多くなっています。
日本でも、医療のトラブルや患者の意識の高まりを受けて、セカンドオピニオンが広がってきました。
「自分にとってこれはベストの治療なのか」「他に治療方法はないのか」を確認し、これから自分が納得して医療を受けるための有用な手段なのです。
患者が納得して治療法を選ぶことは、患者の持つ当然の権利なのです。

同じ手術をするとしても、「リスクの有無」「他の選択肢の有無」などを知ったうえで行うことは、非常に重要なことです。

セカンドオピニオンは、患者の権利を守ると同時に、医師にとっても誤診を回避するなど多くのメリットを持ったしくみです。

しかし、セカンドオピニオンの取得に際して有効に活用できたケースもあれば、日本人の気質故に、反対にセカンドオピニオンを取ることで悩みが増えてしまった失敗ケースもあります。

セカンドオピニオン制度を正しく理解し、活用するようにし、有効なものとなるようにしましょう。